世界は、信用バブルによって起きた2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナによる医薬・医療バブル、2023年を頂点としたマグニフィセント7バブルに続き、今は戦争バブル（ウクライナ・イスラエル・ハマス戦争）（過剰財政出動）と、途切れることのないバブルを経験しています。
リーマンショックの際、ヘンリー・ポールソン（当時米財務長官・元ゴールドマン・サックスCEO）は「今度どんなバブルが崩壊しても国民の税金で救われることのないよう銘記すること」とウォール街（金融市場）に警告。
長引くインフレのため、FRBが発表した年内利上げが怪しくなってきました。
NYダウは2024年に入り、政策金利5.25ｰ5.50%という高利率にもかかわらず史上最高値を何度も更新。
マグニフィセント7の時価総額は、日本、イギリス、カナダを合わせた時価総額以上。よって、NY株価は7社と他のハイテク銘柄の株価に左右されると言っても過言ではありません。
こうした相場の牽引役である銘柄は、金利敏感株であり高利率に弱く、低金利に強い特徴。長引く高利率が続き、利下げが遠のいたことから、今年に入りテスラの40%を筆頭に、アップルも20%も下げています。
この7社の下げによって、NYダウ、ナスダック、S&P500の全てが下げ基調となり、中東緊迫等、何か事が起きると大きく下げる傾向にあります。
FRBの利下げが決まれば7社とともにNY株価は上げ相場になりますが、雲行きが怪しくなってきています。
銀行は、本業の貸付額が急減し、一方個人の現金預金の減少が続いているのはリセッションの兆候とも言えます。また、国家の財政が潜在的破綻状態なのにも関わらず軍事予算は膨張の一途。
これではマグニフィセント7バブルが崩壊すれば、ヘンリー・ポールソンが言ったように救いようがなくなる…
このように、NY市場は薄氷を上を歩くような状態になっていると言え、一方で東京市場はこれから「漁夫の利」を得ることになるでしょう。
